夏暑くて、冬寒い。そんな我が家を、建て替えるかリフォームにするのか、悩んでいる方々は多いのではないでしょうか？
おうちは何年か経ってくると、いろいろな所が傷んできて交換や維持費がかかるようになってきますよね。
もうすぐ大きな地震がおきるかもと話題にもなっているので耐震も心配だし、いっその事、立て替えたらどうか、との意見も出てきます。
これから注意しなければいけないのが、建物を部分的に壊すにしても、2023年10月より解体する旨に検体をとってアスベストが含まれてるかを調べて報告しなければいけません。（アスベストが含まれているとなると、レベルによって対処方法も変わってきますし、金額も大幅に変わってきます。その辺の詳しいことはまた次回お話ししたいと思います。）
最近の相談も、建て替えかリフォームかのお悩みの内容が多くなってきています。
今回は木造住宅で建て替えかリフォームか迷っている方へ、どんな基準で選べばいいのか判断できるよう、まとめてみました。注意点もあげておくので参考にしてみてくださいね！
建て替えかリフォームかを選ぶ４つの判断基準
「建て替え」と「リフォーム」の違いはざっくり言うと、基礎部分を取り壊して、新たに住居を建築するのが「建て替え」。基礎を残した状態での改築が「リフォーム」になるかと思います。
見た目においては、どちらも“新しさ”を感じることができる建替とリフォームですが、それぞれ費用や工期などに大きな違いが出てきます。
無駄な出費をしないためにも、一度住宅の性能の検査を行ったうえで判断してくださいね。
1. 築年数や家の状態から判断する
建て替えかリフォームかで迷った時に客観的な判断基準となるのが築年数です。
築20年を過ぎたあたりから、将来的な建て替えやリフォームを考え始めるのが一般的な傾向と言えるでしょう。
もちろん築年数と家の状態とが完全に一致するわけではありません。土壌や環境によって、また住宅の状況によってもかなり違いがでるから注意が必要です。
ここでは築年数ごとのおおよその目安を解説します。
築25年未満の場合
持ち家の修繕やちょっとした増築、設備の入れ替えであれば、リフォームで済むケースも多いでしょう。一般的に基礎の部分もまだしっかりしている状態であるため、リフォームして、定期的にメンテナンスすれば、築50年まで住むことが可能になるでしょう。
ただし、二世帯住宅にするなどの理由から、家を大改造する場合は、壊して建て替えを検討するほうがいい場合があります。
築30年～築40年の場合
30年以上経過した家の場合は、その家自体の基礎部分や構造がしっかりと、長期にわたる住まいとしての耐久性をもっているかどうかを見極める必要があります。
状態のいい住居であれば、耐震補強や断熱対策もしっかりしてリフォームすれば、この先30年は住むことができるでしょう。
築40年以上の場合
1981年以前の建築ということになり、1981年に改正された建築基準法の基準を満たしていないと判断されます。
旧耐震基準のもとで建築されているため、耐震面に問題がある場合も出てくるので、基本的には建て替えがおすすめです。
ただしリフォーム後の居住期間が２0年未満であり、地盤がしっかりしているなどの条件があるならば、リフォームでも問題ない場合もあります。
判断がつかない場合は、住宅の劣化状態を確認してくれる住宅診断士などの専門家に相談する方法もあります。市によって無料診断を受けられるところもあります。
プロの目線から、しっかりと確認してもらうことで、後悔しない選択をしましょう。
2.費用で選ぶ
建て替えの場合は、解体費がプラスでかかりますし、引っ越しや仮住まいなどの経費も掛かります。土地代は掛からないにしても、３０００万以上はいってしまうでしょう。
今の基礎を使ってスケルトンリフォームをすると、建て替えよりも費用は掛かりませんが、数百万のちがいしかないのが現状です。
手持ちの現金で済ませたい人は、その金額内でどこまでリフォームするかを検討します。
水回りを改修するのに７００万ほどかかるケースが多いです。インナーサッシの取り付けだけでしたら１００万以内くらいが目途です。
また、国の制度で新築よりも建て替えやリフォームに補助金が多く活用できるようになってきました。うまく活用すれば安い金額で快適性を得られるでしょう。
将来に発生する修繕費を見越しながら、家の住みやすさを含めて、費用に見合った工事なのかどうかの判断をしましょう。
３.住宅ローンや固定資産税の減税制度で選ぶ
建て替えでは住宅ローンを、リフォームでは現金かリフォームローンのいずれかを利用するのが一般的です。金利を比較すると、リフォームローンのほうが高い傾向があります。
建て替えで住宅ローンを組むと、長期的かつ高額となるケースが多いため、長期の返済が難しい人にはリフォームローンという選択肢が有力となるでしょう。
税制の優遇や補助金は、建て替えのほうが手厚い傾向があります。二世帯、もしくは次の世代にも引き継がれる家を考えている場合は、建て替えでの税金の優遇措置・補助金を上手に活用するのがよいでしょう。
リフォームでも耐震リフォームやバリアフリーリフォームを行った際には、補助金や減税措置が取られる場合もあります。
４.住み継ぐ可能性で選ぶ
これから先の人生において、今の土地にどれくらい住み続けるのかということも大きな判断基準となります。今後ずっと住み続ける、もしくは将来的に子どもが引き継いで住むことがほぼ確定しているならば建て替え、もう誰も引き継ぐ者がいないのであればリフォームの選択がよいでしょう。
また、数十年後に別の住居に住む可能性が高いならば、リフォームを選択しましょう。
出産や子どもの成長、両親との同居など、家族の人数は変化します。不確定の要素が多い場合には、増築、改築、減築などのリフォームがおすすめです。
建て替えする場合でも、将来の変化に備えて、間取りを変化させやすい構造をもった家を建てることで、柔軟な対応が可能となります。
こうした機会に、家族やご夫婦で将来的なライフスタイルや要望をじっくりと話し合ってみましょう。
まとめ
建て替えは設計の自由度は高くなりますが、コストは高く、工期も長くなります。一方、リフォームは間取りが制限される場合もありますが、コストは安く、工期も短い傾向にあります。
実際に行った方の感想を聞いていると、建て替えでもリフォームでも、希望どおりの工事を行った場合には満足度が高いことがわかります。
それでも自分たちでは決められない！という場合は、おうちの相談窓口松本へ相談に来てください。
いろんなヒアリングを通して、あなたの状況に適した判断ができるようお手伝いいたします。
これから先の事を考え、住む人のための生活が快適になるよう、おうちを大切にしてくださいね！