あなたの終の棲家は決めましたか？　５０代になったら考えよう！

おうちの相談窓口長野

1日前

自分が歳を重ねていく姿はあまり想像したくないものですが、老後の住まいについては、50代から検討をスタートすることをおすすめします。

多くの方は住みなれた住まいや地域で暮らし続けることを希望しており、年齢が高くなるほどその傾向は高くなることが見受けられます。

ただし、身体の状況が弱化することは避け得ないことであり、年齢が高くなるほど自立度が低下する可能性が急激に高まります。

人生100年時代と言われる中、これからの30～４0年にわたるシニア期の住まいを考える上で、3つの段階に分けて、考えなければいけないことを調べてみました。

①アクティブシニア期（50代、60代）

まだ健康で仕事を持ち、継続的な収入がある方。

子育ても終わり可処分所得（手取り収入額）も比較的高い時期です。

シニア期とは言え仕事を持ち継続的な収入がある時期で、身体的にも健康であるため、現在の住まいに大きな問題がなければ、急いで対処することはありません。

しかし、この時期は定年退職や子どもの独立など、人生のターニングポイントと重なり、変化の大きい時期でもあります。

また、30～40代で購入した家ならば、それなりに老朽化していると思われますので、家計に余裕があるこの時期に、ちょっと早めの修繕やリフォーム、住み替えなどを検討してもよいと思います。

②ギャップシニア期（※）（70代）_{※「ギャップシニア」は2014年に日本総研が命名し、提唱した言葉です。}

介護の必要はないが、体力や気力の衰えから、「やりたいこと」と「できること」のギャップが大きくなる時期です。

仕事をリタイヤし年金が主な収入となり、要介護予備軍とも考えられます。

自立して生活しているものの、収入は年金中心で、体力が低下したり病気にかかったりすることで、あまり活動的ではなくなってくる時期です。

階段の上り下りが辛くなってきたり、買い物に行くのが億劫になったりすることも多くなります。

この時期の住まいは、大きな怪我や病気をしないこと、毎日の生活が無理なく送れることに配慮しましょう。

例えば、室内の段差解消や手すり設置などの「バリアフリー化」や、室内の寒暖差（ヒートショック）により起こる心筋梗塞や脳卒中を防止するための「断熱化」などが重要になります。

また、外出や買い物などに不便を感じている場合には、駅近のマンションなどへの住み替えも検討してよい時期だと思います。

③要介護期（80代から）

身体的な障害により、日常生活において家族やヘルパー、医療従事者の助けが必要となる時期です。

要介護期となると、日常的に家族やヘルパーなどの手助けが必要になります。介護の度合いにもよりますが、在宅介護であれば、ヘルパーさんなどが介護しやすい環境を整えることが重要です。

例えばトイレや浴室、キッチンなどの手すりの取り付けや、物の片付けや整理、介護者が夜間でも入室できるような設備等が必要になります。

また、自宅での介護が難しければ、サービス付き高齢者向け住宅や、有料老人ホームなどへの住み替えも視野に入れなければなりません。

いずれにしても要介護期の住まいは、自分だけではなく、市区町村の相談窓口やケアマネジャーなどとよく話し合い、家族の了解のもとに決める必要があるでしょう。

今の50代から老後の住まいを考える上で、ベースとなるのはご自身や家族のライフプランです。まずは以下のような項目を整理していくことから始めてみてはいかがでしょうか。

こうした項目をひとつひとつ整理していくと、住まいに対する優先順位や選択肢がわかってくるので、不動産会社やリフォーム会社に、より具体的な相談ができるようになります。特に住み替えの場合には、早めに相談した方が、じっくり考えることができ、売り時の判断もしやすくなります。

また住宅ローンの審査や賃貸の契約は、年齢によって条件が厳しくなりますので、継続的な収入があるうちに検討をスタートすることをおすすめします。

例えば、

より安心・安全な住宅、利便性の高い住宅（例えば駅近のマンション、自立者向けの高齢者住宅）に早めに住み替えるなど。

身体の状況が大きく弱化した場合には、介護施設や介護に特化した高齢者住宅等への住み替えを想定しておくなど。

また、最近では自宅を売却した後に、家賃を払いながら同じ家に住み続けられる「リースバック」というサービスも出てきていますので、将来的には住み替えたいが、もうしばらく今の自宅に住み続けたい等の希望をお持ちの場合には検討してみるとよいと思います。

おうちの相談窓口松本店でも、シニア期に入った方たちの住まいに関する相談が増えています。早め早めの検討をお勧めします。