夢のマイホームを建てたい！
こんな家に住みたいなあ……
そう感じ始めたあなたがまず着手すべきこと。それは、資金計画です。
「今払っている家賃＝返済できるローン額」ではありませんので注意が必要です。
住宅ローンの返済は長期間にわたります。家族の将来的に必要になるお金をシミュレーションしてみて、安心して返済できる住宅ローンの額を知り、購入できる総予算を知りましょう。
今回は一番気になる資金計画の流れと総予算算出方法。また、自己資金についてお話します。
資金計画に必要な事。
- 現在の生活費の把握
今家族が生活するのに何にいくら払っているのか確認しましょう。
家賃、携帯電話料、ネット料金、電気、ガス、水道料金、食糧費、ガソリン代、教育費、保険料、おこづかい、などひと月に手取りの収入と生活固定費にいくら支出しているのか？残りはいくらくらいあってどのくらい貯蓄にまわせているのか。
これをすることにより無駄な支出の見直しもできます。
よくあるのは家族の携帯電話やネットの通信費の見直しにより月5000円ほど安くなる場合があります。そうすると一年で6万も違うのですから、損はないですよね！
- 将来のライフプランに合わせて収支を確認
「ライフプランニングシート」を作成し、その情報をもとに将来の収支を確認していきます。
ライフプランニングシートとは、家族構成から何年後には何にお金がかかっていくのか、さまざまな状況を盛り込んだうえで将来の家計収支を可視化するためのツールです。
例えば
・子ども2人の成長にあわせて教育費の増加が予想される。順調に進めば15年後に1人目が大学入学、下の子が高校入学を迎える。（支出＋）
・3～4年後には妻がパート勤務を始める予定。（収入＋）
・現状共働きだが、いずれ妻は仕事を辞める予定（将来の収入減も含めて返済額を調整する必要があります。収入－）
・年に一度は家族旅行に行きたい。（支出＋）
・住宅を購入すると固定資産税やメンテナンス費など、持ち家を維持するためのさまざまな費用がかかります。（15年ごとに支出＋）
こうしたライフイベントにおける収支を可能な限り計画へ落とし込み、必要貯蓄額などを正確に把握できるようにしましょう。
- 将来と現在の状況から適切な予算を算出
②までの計画の中に実際借入したい金額を借入年数で割り、金利をつけて、月々の返済金額を算出してみましょう。
将来、少子高齢化の加速によって、今後さらなる増税や社会保険料の値上げが行われるかもしれません。給料も今と同じように上がっていくかわかりませんし、物価も上がるかもしれません。
このように住宅ローンを組んだ後の未来は誰にもわかりません。将来的な予測も踏まえて
生活費が多少変動したとしても、必要貯蓄額をキープしながら返済していくことができるように返済額を決めましょう。
また、退職金のほとんどを返済に充ててしまうと、老後の生活は一気に苦しくなる可能性もあります。老後貧乏にならないためにも、住宅ローンはなるべく定年前に完済できる計画を立てるようにしてくださいね。
ここで将来の収支や必要貯蓄額を正確に把握しておけば、しっかりとした資金計画を立てることができますよ。
まとめ
資金計画はただ単純に購入資金や返済額を計算するものではありません。
住宅ローンの資金計画を立てるうえで大切なのが、将来の家計における収支の状況を考慮したうえで、無理のない借入額と返済の計画を検討することです。
住宅ローン破綻を避けるためにも、物件をチェックする以前に資金計画を立てるようにしましょう。
各世帯によってライフプランは様々で、資金計画も異なります。ご自身の状況に合わせて返済額を設定することが大切です。
自分でやるとなるとかなり大変な作業になります。
おうちの相談窓口では、資金シミュレーションのソフトを使ってお客様に合わせて総予算を割り出します。いくらまで借り入れができるのかではなく、これからの生活の変動にそなえ、いくらだったら返せて行かれる金額かを教えてくれます。
是非活用してください。
マイホームでの生活を楽しむためにも、安心できる資金計画を立てましょう。
その他
・自己資金の考え方
自己資金をどのくらい住宅用にまわせばいいのか？よくお客様から聞かれる質問です。
土地、建物の契約時、住宅ローンを借りる際には手付金や契約金、印紙税、諸費手数料などの支払いがあります。
また、引き渡し後には、引っ越し費用、新居の家具、家電の購入費、などの費用が必要になります。
その分は現金で払えるように用意はしておいた方がいいです。
ただし、手元の自己資金の全額を充ててしまうと、不測の事態が起きたら生活が立ちゆかなくなるので、万一収入がない状況でも最低6か月間は生活できるくらいは残しておきましょう。
・近年は諸費用や頭金なしで手軽に住宅ローンを契約できる金融機関が増えていますが、
「貯蓄も収入も十分あるので、住宅ローンは多めに借りたほうが所得税の控除もその分多く受けられるのでお得」という方は例外ですが、自己資金を使わずに全額借入にすると、借入額が増え、毎月の返済額も増加します。
家計への負担を減らすためにも、自己資金は使用した方が良いでしょう。